2016-02-27

アメリカでZika感染が急激に広がっている。

現在は冬のためアメリカでのZikaウイルスは、それほど目立たないとおもっていましたが、注目すべきニュースがありました。CDC(アメリカ疾病管理予防センター)の発表資料(金曜日発表)です。


CDCは147名のZika感染者の報告を受けた。このうち107名は旅行をして帰った人で、他の40名はその居住地域で感染した(多くはプエリトリコとか他のアメリカ領土で)人である。
妊娠女性のうち14件の報告は性行為による感染とみられ、CDCを驚かせるものである。
Zikaウイルス感染と「小頭症児」の関連性はまだ正式には確認されていないのだが、科学者はその可能性が今回のデータから非常に強くなってきたと判断している。
もしも、妊娠中であるなら感染地域への旅行を控えること、また感染地域に住む女性は蚊に刺されないように気をつけたり性行為による感染を考えたりすることを専門家は警告している。
Zikaウイルスへの感染の有無を調べることは感染地域から帰って2〜12週間の期間だと可能になった。
現在、CDCによれば世界では34カ国が感染地域とされている。
CDCのこの報告書ではZikaに感染した妊娠女性9名について書いている。別に10名の感染も現在調査中。この感染の9名はプエリトリコ、メキシコ、ハイチ、アメリカ領サモアを含む地域で感染した。
2名は流産、1名はこどもが生まれたが小頭症児、2名は中絶、2名は正常児で誕生、のこり2名は現在妊娠中である。
この数値から言えることは、Zika感染は妊娠女性と妊娠3ヶ月までの胎児にに大きなリスクを発生さている。
妊娠3ヶ月の期間をブラジルで過ごした女性は重症の小頭症児を産んだが、彼女は妊娠7〜8週の時にZika感染の症状を発症した。
もう一人の女性は妊娠3ヶ月の最終期に感染地域へ旅行し熱などがでた。20週のときに胎児の超音波検査で重度の脳障害を見出された。羊水の検査でZika感染が確認され、彼女は中絶した。
3人目の女性は17〜18週の時にZika感染の症状を発したが、健全な子を産むことができた。
蚊だけでなく感染した男性から性行為での感染が見られる。これは、男性が熱を出すなどの症状から回復した後も感染の可能性がある。感染後どのくらいの期間を経過したら安全なのかは今のところまだ判断が出来ない。

2016-02-26

マンナンバー導入でどう変わる? 現役国税マンが暴露!

標題はセンセーショナルですが、内容はごく普通のこと。その普通のことがなされていないのが現状です。
正しい税制、平等な社会を作るにはマイナンバー制度は、当然に必要なこと。

マンナンバー導入でどう変わる? 現役国税マンが暴露!「2016年、我らのターゲット」

マイナンバー制度が浸透してゆくことによって、日本の不平等な税負担の状況が是正され方向に動きます。
幾つもの収入源を持つ人は全てを正直に申告しないことがあり、つまり脱税をしていることがあるのだけど税務調査が追いつかないというのが実状。一つの収入源しか持たない多くのサラリーマンにおいてはマイナンバー制度が不利に働くことはない。

低所得者に対して、支援をするという理由で選挙が近づくと時の政権はお金をばらまきます。(今年の参院選挙でも自民党+公明党がやります。)しかし、個々人の収入を正しく把握する手段が今はないので多くの不正受給が発生します。こういうこともマイナンバー制度のもとではほぼなくなります。本当に困っている低所得者に対して給付を行うこことが出来るようになります。

全ての国民は、毎年どれだけの所得があったのか、資産をどれだけ保有しておりそれがどれだけ増えたのか減ったのかを国がつかむのは当然のことです。その程度は信頼できる政府を我々国民は選挙という民主主義の制度によって作ってゆく義務を負っているとも言えるでしょう。

透明性のある政治、税制、公平な負担と公平な給付が少しでも実現する社会へ急ぎ足で進まなければなりません。若者の選挙の低投票率もそうなれば解消するでしょう。(現在のような高齢者へ国の富を強引にかつ恣意的に移転し国や社会を歪めている状況は、我々の孫の世代を苦しめる事にしかならない。)

2016-02-24

マイナンバー制度がの決め手

この記事を私なりに分かりやすくまとめてみました。参考にお読みいただければ幸いです。
さよなら IDとパスワード、マイナンバーカード利用促進の決め手とは

マイナンバー・カード(個人番号カード)が普及するとどんないいことがあるのかについて。この記事をまとめると...

総務大臣の認定を受けると、企業はID+パスワードで現在提供している(含む:ネット上の)サービスをマイナンバーカードを使って出来るようになる。注意:この時マイナンバーは使われない。
マイナンバーカードにはICチップが内蔵されている。ここにさまざまな(会社などの)サービスのIDを載せて「カードを所有している事実」によって本人を確定=認証する仕組みです。つまり、個人情報を結びつける必要がない仕組みなのです。
「マイナンバー」カードだけど、マイナンバーは使わないのです。

マイナンバーカードの「内蔵ICチップ」には「公的個人認証サービス(JPKI)」とICチップの空き領域が在る。空き領域を「マイキー部分」と総務省は呼ぶことにしている。
この機能を使うときには「マイナンバー」は使用しないし不要なのです。例としては、オサイフケイタイを利用しても携帯番号は利用しないのと同じ仕組みです。

公的個人認証サービスを企業が使うメリット:
1)電子証明書と「暗証番号(PIN)」の組み合わせで、現在のIDとパスワードの組み合わせよりより高いセキュリティを利用者に提供出来ること。
「カードを所有している事実」(カードには免許証と同じく顔写真があるので他人が所有したらスグ分かる)と「PIN」の組み合わせで本人だと確認できるのです。電子署名は実印相当の役割をこれから果すことになります。そして実印よりはるかに安全性が高いのです。(実印は本人でなくても押せるので時々事件がおこりますよね。)
2)企業は顧客の最新情報を確認できるというふたつ目のメリットがあります。本人から自治体に住所変更の届けなど(本人の死亡なども含む)があると自動的に企業はその情報を「地方公共団体情報システム機構(J-LIS)」から受け取る仕組みになっているのです。

発展形として、利用者はPINを入力しないで使うことも今後できるようになります。指紋などの生体認証ができる危機とマイナンバーカードを結びつけて本人確認が出来るようになります。例えば、救急の現場などで意識が無くなった人を本人確認ができるのです。

IDとパスワードを利用する代わりにマイナンバーカードを現在において利用するにはパソコンなどにつなぐICカードリーダーが必要です。2,000円ほどかかります。しかし、全ての人がスマホを持つ時代ですから、スマホにNFC(スイカのような機能)を読み取れたりSIMカードに記憶させたりということが便利ですからその方向を研究しています。数年でそうなるでしょう。
スマホのアプリと電子証明書の機能を組み合わせて安全にIDとパスワードを利用できるようにもなるでしょう。(IDとパスワードで苦しめられている現状から「安全」に脱却できるのです。)

図書カードは早期に消滅しマイナンバーカードが代行することになるでしょう。自治体の生涯学習サービスのカードも同様です。
また、商店街の発行するポイントカードをマイナンバーカードに搭載して共通化することも進んでいくでしょう。ポイントカードが数十枚どの家にもありますが、こんな馬鹿な状態は一挙解決です。

# 記事内では当然ながら、不安がある心配があるとの解説も書かれている。事実でしょう。しかし、そのデメリットよりマイナンバー制度をより広範囲に利用することで得られる全国民的なメリットが何百倍も何千倍も大きいのだからこの方向を進めることになります。
マイナンバー制度は、明治維新(大政奉還)や1945年の終戦(敗戦)に匹敵する大きな社会変革と私は感じていいます。余りに大きすぎる改革なので今はわかりにくいですが 、10年もしたら「マイナンバー制度に反対していた」ものがいたことが笑い話になるでしょう。

--- おおきな誤解/ためにする悪宣伝 ----
マイナンバー制度における大きな誤解は、「マイナンバーにはあらゆる個人情報が結び付いている」ということ。知識の浅い政治家やマスコミや自称専門家が広めている。
マイナンバーは、ごく限られた範囲でしか利用されないものです。マイナンバーは他人に知られてもなんらの問題は発生しません。(実際はマイナンバーは公開してもいいものなのです)

2016-02-17

全国市区町村 公立学校情報化ランキング2015

公立学校の情報化の進展度合いを調べたデータがありました。
なかなか興味深いモノがあります。埼玉県、三芳町は少々いい方のようですが上には上がいるのでもっともっとがんばっていただきたいと思います。

子供たちを取り巻く社会の環境は急速にデジタル・テクノロジーが浸透しこの分野を理解していないと時代を読み解くことも乗り切ることも出来ない状況に既になっています。しかし、そのことが見えない老人が支配する政治・社会の状況にになっているので...(われわれ老人は、孫の世代が反映する社会に貢献することにもっともっと目を向けて、政治家を選んだり社会に対する問題意識を持ったりしたいものです。自戒の念を込めて..)

全国市区町村 公立学校情報化ランキング2015 総論

公立小学校ランキング 2015 (小学校が5校以上の自治体が対象)
順位自治体名都道府県名学校数総合インフラ整備教員指導力
1備前市岡山県1393.0%95.7%90.4%
2武雄市佐賀県1492.5%89.9%95.0%
3小城市佐賀県891.4%87.7%95.0%
4神埼市佐賀県790.6%86.1%95.0%
5白石町佐賀県890.5%85.9%95.0%
6唐津市佐賀県3586.7%78.4%95.0%
7佐賀市佐賀県3586.6%78.2%95.0%
8三好市徳島県1785.7%85.5%85.9%
9鳥栖市佐賀県885.6%76.2%95.0%
10鹿島市佐賀県985.5%76.0%95.0%
11人吉市熊本県685.3%89.7%81.0%
12美馬市徳島県1384.3%82.7%85.9%
13あさぎり町熊本県583.6%86.3%81.0%
14総社市岡山県1582.4%74.5%90.4%
15四日市市三重県3882.2%78.9%85.6%
16三条市新潟県2182.1%83.9%80.3%
17戸田市埼玉県1282.1%85.9%78.2%
18深谷市埼玉県1981.7%85.2%78.2%
19上越市新潟県5281.7%83.1%80.3%
20千代田区東京都881.4%91.6%71.3%

公立中学校ランキング 2015 (中学校が3校以上の自治体が対象)
順位自治体名都道府県名学校数総合インフラ整備教員指導力
1佐賀県佐賀県493.7%100.0%87.5%
2武雄市佐賀県591.7%96.0%87.5%
3備前市岡山県590.7%97.3%84.0%
4神埼市佐賀県390.1%92.7%87.5%
5みやき町佐賀県388.8%90.1%87.5%
6小城市佐賀県487.7%87.9%87.5%
7多久市佐賀県386.7%85.8%87.5%
8白石町佐賀県385.9%84.4%87.5%
9唐津市佐賀県1985.2%83.0%87.5%
10鳥栖市佐賀県484.9%82.3%87.5%
11新見市岡山県684.7%85.3%84.0%
12人吉市熊本県382.5%89.9%75.2%
13美馬市徳島県782.3%85.7%78.8%
14大垣市岐阜県1081.7%82.3%81.1%
15恩納村沖縄県581.2%85.1%77.3%
16佐賀市佐賀県1880.9%74.2%87.5%
17小美玉市茨城県480.6%81.5%79.7%
18総社市岡山県480.3%76.6%84.0%
19浦添市沖縄県580.1%82.9%77.3%
20白川町岐阜県379.8%78.5%81.1%

2016-02-08

その後のZikaウイルス情報

コロンビアでの話です。

最近、Zikaウイルスに感染した3名が亡くなりました。その死因をZikaに感染すると発症することがあるとされている、ギラン・バレー症候群としています。
その他に同様の原因と疑われる死者が6名あるともコロンビアの厚生大臣が発表しています。
ブラジルでの研究結果として、Zikaウイルスは人間の尿や唾液の中にも見出されたとのことです。これらの体液から感染するかどうかは、まだ不明です。
アメリカなどてはZikaウイルスの感染原因として性的接触があるとの報告もあがっています。このため、Zikaの流行地域を訪れた男のひとは、暫く性行為を避けるかコンドームの利用を勧めるとのことだそうです。
普通にはZikaウイルスに感染しても、多くの人は症状が出なかったり、軽い熱や軽い湿疹程度ですんでいます。それだけに、小頭症児の誕生や重症の人が出ていることの因果関係について不明なことがおおのが現在の状況です。
参考:ブラジルで小頭症児は昨年以来、4,783人生まれています。そのうち404名が母親がZikaウイルスに感染したことが確認され、709名の母親は非感染と確認されています。残りの3,670名は現在究明中です。

コロンビアの位置

2016-02-05

横浜の“傾斜マンション”管理組合は大企業とどう戦ったか

この問題、少し落ち着いて来たので冷静に見ることができる時期に来たようにおもいます。
顛末を詳しく記した記事がありましたのでご紹介です。

横浜の“傾斜マンション”管理組合は大企業とどう戦ったか

(引用)  「専門家の意見を聞いてみよう」──。管理組合の役員らは、管理組合向けコンサルティング会社、ソーシャルジャジメントシステム(SJS)の1級建築士らに相談した。当時、偶然にも管理組合は、マンション管理委託費の見直しでSJSと契約しており、意見を聞く機会があった。

マンションの管理をしっかりやってゆくには、専門性を持った住民側の立場の人が必要と思います。私たちのマンションもすでに築後30年になろうとしており問題が山積しています。素人管理組合の理事ではとても多様な問題への取り組みも解決も無理と考えるのが正しいと思います。
管理組合の理事は任期2年です。1年やってようやく状況がぼんやり見えてくる程度です。ある程度見えてきた(理解が進む)段階になったら次と交代です。全面的に朝日管理さんへ頼るしかありません。また、理事に選ばれてくる人の大半は、順繰りでいやいや籤やじゃんけんで負けたためというのが実態です。こういう選定の仕方を早急に変えることが必要です。(理事さんたちが発議する必要がありますが、腰掛けですから面倒なことはしたくないということで手がつけられていません。早く2年の任期で止めたい、摩擦や軋轢はゴメンだということが本音ですね。気持ちはよく理解できます。)

朝日管理さんは、しっかりやってくれています。しかし、彼らもオールマイティーではありません。

この横浜のマンションの事件にもあるように理事会が側が委嘱する専門のアドバイザーを入れることが必要です。そういう会社を選定して理事長になってもらうなどが緊急に必要と私は思います。
同時に理事会の構成を変えて、立候補制を取るべきです。やる気のある人がやらねば問題を見つけることも正しく解決することもできません。理事になるということはそういう責任を負うのだと自覚した上で立候補していただき、所信を明らかにして全住民の選挙で選ぶことと任期は1年とか2年にして「再任を妨げない」としたらいいと思います。毎年の総会では理事の活動の評価も行うことが必要です。(今は、いやいや引き受けてもらっているわけですからそんなことは不可能です。)

私たちの管理費は膨大な額になります。これを有効に使うことが必要です。今の理事会の構成方法では対処できない事態に来ています。


2016-02-01

「未来型国家エストニアの挑戦 電子政府がひらく世界」という本を読みました。(マイナンバー制度が進展した時の国の姿を予見できます。)

マイナンバー制度は『電子政府』と『IT立国』の実現を目指すものです。「国民一人ひとりにユニークな番号を付すること」と「全員にそのことを周知する」ことがそのスタート台となります。今まで日本にはそれ(番号制度)が無かったのです。(先進国ではありえないことだと私は思います。)

エストニアは国全体のIT化が世界で一番進んでいます。日本のマイナンバー制度の目指す具体的方向性のモデルとして捉え考えることが出来るとおもいます。

エストニアは、歴史的にロシア、ソ連、スェーデン、ドイツなどに征服されてきた歴史を持つのです。今も他国の侵略があり得るとに充分な警戒感を持っています。
国の面積は九州ほど、人口は130万人にほどでこれは福岡市の人口にほぼ相当します。
世界有数のIT立国として国の行政や企業活動、人々の生活の多くの面で秀でた機能を持ち進んだ国民へのサービスレベルを実現しています。

国や自治体の行政など全ての機関がIT化を徹底することでエストニアでは税金の無駄使いが解消され(計り知れない金額が日本のアナログ的行政では無駄に使われている)、同時に行政等の透明化が進み国民の政府への信頼感が醸成されています。一部の利益団体が歪んだ政策を押し通し不平等をまかりとおらせるようなことがIT化を進展させることで防ぐことができています。「コンピュータはワイロで買収出来ない」とこの本では象徴的に記述しています。(全く同意)

日本におけるマスコミのマイナンバー制度に対する報道は、漏洩するとか効果が見えないとか否定的な論調で統一されています。コメントする大学教授とか弁護士とか評論家もそれに同調する人ばかり。現在の日本の制度がそんなに素晴らしいと彼らは考えているのだろうか?問題意識を持っていないのだろうか?(全くの勉強不足としか捉えられない!)しかし、こんな論調に国民は惑わされてはならない。国民番号性を有効に活用し育ててきた実際のモデルとしてのエストニアを少しでも勉強したら、日本に昨年まで番号制度が無いことが如何に異常きわまりないこととすこしは理解できます。そのような視点においてもこの本は「マイナンバー制度が理解できない人にも」必読と感じました。

この本のなかで番号制度を導入することで実現できる具体例がさまざま紹介されているが例えば「ペーパーレス」と日本の現状についての記述があります。
エストニアでは政府レベルでのペーパーレス化が重要な目標として実現されてきています。日本は「ハンコ文化」が巾を利かせていますよね。(千葉市は市長が率先して印鑑登録制度を廃止することを検討しています。)これはペーパーレスの真反対の方向性です。日本も当然ペーパーレス化を早期に実現しなければならない。それには紙に捺印する因習を廃止する必要があるのです。きっと多くの法律の改正が必要になるんだろと思います。紙にハンコを押して承認をもらったり、契約書を取り交わすときには紙を印刷して捺印したりが「必須事項」となっていますよね。マイナンバー制度で配布される「個人番号カード」では電子証明書が利用できるようになっていますが、これをフルに利用する制度を実現しなければならなりません。印鑑が必要なくなる仕組みです。
例えば、税務資料については基本全て「紙で7年間保存すること」が日本では義務化されています。エストニアでは考えられないことです。大組織になると紙の領収証や請求書など税務申告に必要な大量の文書を保管するために大きな倉庫を借りているとのことです。巨大なお金の無駄を政府が指導しているということです。こんなことは早期に止めてペーパーレスで契約が出来、請求書も領収証も電子媒体で発行・受領・保管できるようにしなければならない。(現在も厳しい条件の基である範囲できるのだけど、とても中小企業では耐えられない高額なコストと煩雑さが利用を阻んでいます。)
このペーパーレス化についてもこの本では詳しく解説がなされています。