「急勾配のため利用を控えてください」―家屋調査から考えるスロープの安全性

私の妻(後期高齢者)は、2026年6月中旬に転倒し、大腿骨転子部を骨折しました。手術を受け、現在は富家病院で退院に向けたリハビリを続けています。介護保険での要介護認定を受けました。退院後も移動の際には家族などの見守りや介助が必要な状態です。

退院が近づいたことから、富家病院のリハビリ担当者に、マンション内外の移動経路を確認する「家屋調査」をしていただきました。

その際、マンションのエントランス付近についても、妻が退院後にどのように出入りすればよいか、実際の身体状況を踏まえて確認していただきました。

富家病院のリハビリ担当者による家屋調査で確認された、エントランスの階段とスロープ

リハビリ担当者から示された助言

家屋調査の資料には、エントランス付近の移動について、次のような提案が記載されています。

• 移動時は、必ず家族や通所スタッフが見守ること
• 写真左側の階段を利用すること
• 介助者は、いつでも後方から支えられる位置で待機すること
• 杖や荷物は介助者が持つこと

そして、写真右側のスロープについては、次のように明記されていました。

「写真右側のスロープは急勾配なため、利用は控えてください。」

これは、リハビリ担当者が妻の現在の身体状況と実際の移動動作を踏まえて示した、具体的な助言です。

手すりのあるスロープを利用するのではなく、家族などが付き添ったうえで左側の階段を利用する方法が提案されている点も、重要だと受け止めています。

妻一人だけの問題ではないと思います

もちろん、この助言は妻の現在の身体状況を前提としたものです。この資料だけで、「すべての高齢者にとって危険である」と断定することはできません。また、建築基準や法令への適否を判断した資料でもありません。

一方で、当マンションには、足腰が弱っている高齢者、杖や歩行器を利用している方、家族や介護職員の介助を受けながら外出している方も生活しています。

今回、実際の退院生活を想定して現地を確認したリハビリ担当者から、「急勾配なため、利用は控えてください」という明確な助言が示されました。この事実は、同じように移動に不安のある居住者についても、安全上の問題が生じる可能性を考えるための重要な材料になると思います。

これは、将来起こるかもしれない抽象的な心配ではありません。退院を控えた居住者が、どの経路を使って日常生活を送るのかという、現実の問題として示されたものです。

これまでの指摘に、新しい具体的な資料が加わりました

私はこれまでにも数回にわたり、エントランスのスロープについて、実際の利用者の立場から安全性を確認していただきたいと申し上げてきました。

同じ主張を繰り返して理事会や管理会社を批判することが、この記事の目的ではありません。

今回は、退院前の家屋調査という具体的な機会に、医療・リハビリの立場から実際の利用を控えるよう助言されたため、新たな事実として共有しておく必要があると考えました。

この助言は、建築や設備に関する最終的な安全評価ではありません。しかし、移動や介助について専門的な知識を持つ担当者が、実際の利用場面を確認して示した所見です。今後の安全確認を考えるうえで、軽視できない資料だと思います。

理事会にお願いしたいこと

理事会には、今回の資料を、過去の判断や工事の責任を問う材料としてではなく、今後の事故防止と安全な運用を考えるための資料として受け止めていただきたいと思います。

具体的には、次のような確認をお願いできればと考えています。

• 建築、福祉住環境、車いす利用、歩行・介助動作などに詳しい第三者による安全性の確認
• 足腰の弱った高齢者、杖・歩行器利用者、車いす利用者ごとの利用条件の整理
• 介助者がいる場合と、単独で利用する場合の危険性や注意点の確認
• 安全性の確認が終わるまでの注意表示や利用案内の検討
• 居住者だけでなく、家族、介護事業者、通所スタッフなどへの情報提供
• 確認結果と今後の対応方針の住民への説明

すべてを直ちに実施してほしいということではありません。まずは今回の家屋調査結果を、実際の利用者から示された一つの具体的な情報として、理事会で取り上げていただければと思います。

誰かを責めるためではなく、安心して暮らすために

妻の退院後の生活を考えるなかで、エントランスの安全性は、私たち家族にとって差し迫った問題になりました。

同時に、これは妻だけの問題ではなく、これから高齢になり、歩行や移動に支援が必要となる可能性のある多くの居住者にも関係する問題です。

事故が起きてから責任を問うのではなく、専門職から具体的な助言が示された今の段階で、安全性を確認し、必要な対策や利用方法を話し合うことが大切だと思います。

理事会、管理会社、居住者がそれぞれの立場から情報を共有し、誰もができるだけ安心して出入りできる環境につなげていただくことを願っています。